新体験の筑波山登山　官民連携でアプリ開発　実証実験始まる

筑波山登山を新しい体験で楽しんでもらおうと、茨城県と筑波大、民間企業が連携してスマートフォンのアプリを開発し、今月から実証実験を始めた。ハイキングに使える登山地図のほか、拡張現実(AR)技術を使ってカメラ画面に旗を表示し、山頂などで人物と重ねて撮影できる。ネット経由で簡易版の登山届も出すことが可能で、救助案件にも対応する。開発担当者は「さまざまなデジタル機能で登山を楽しめる。若者をはじめ、リピーターを増やすきっかけにできれば」と期待を込める。

スマートフォンで撮影した写真に拡張現実(AR)による旗を表示した画面

無料登山アプリ「Mount　Tsukuba(マウント・ツクバ)」は、県と筑波大、県内外の民間企業4社が連携して開発した。デジタル技術で産業に変革をもたらす「デジタルトランスフォーメーション(DX)」事業の一環。

特徴は、①ARを使った新しい山頂体験②デジタル登山届③デジタル登山地図④利用者特典-など。使い方は、まずアプリをスマホに取り込み登録。写真撮影画面を開くと、英語で「マウント・ツクバ」と書かれた紫色の旗がARで現れ、登山家気分で写すことができる。

登山届は救助を行う警察や消防と情報を共有する。アプリの開発会社「フラー」(千葉県)の担当者は「普段登山届を出さない観光客でも簡単に入力できるようにした」と説明する。

登山地図は、10のハイキングコースを選べる。GPS(衛星利用測位システム)で現在位置が分かり、道迷いを防げる。同社担当者は「通常は2～3コースの利用が多いが、10カ所を巡って何度でも楽しめるようにした」と話す。

登山道には、筑波大研究室によるデザイン性の高い標識を計70カ所新設する。うち12カ所は小型無線機器を取り付け、利用者が通過するとアプリに記録する。実験期間中、利用者はハイキングコースを完登すると、特設テントで記念バッジや飲料水、日帰り温泉の割引券をもらえる。アプリには寄付機能もあり、傷んだ登山道の整備費に寄付金を充てる。

当初使える機種は若者に使用者が多いiPhone(アイフォーン)限定。実験の結果を見て、アンドロイド版も加える考えだ。来年3月末までの実験期間中に千回登録を目指す。

事業をまとめるアーク地域研究センター(水戸市)の赤津一徳社長は「筑波山の魅力づくり、登山の安全、利用者負担による登山道整備につながる取り組み。多くの人に利用してほしい」と呼び掛けた。

県は2018年度から、筑波山のブランドづくりを推進。これまで若者向けに地図やウェブサイトを新調し、無料冊子やTシャツも作った。筑波山神社の登山口に近い宿泊・みやげ店街には、民間情報拠点「ベース877」が今年5月に開設された。